医師の年収は診療科別に公表されない─代わりに見る指標

「医師 年収 診療科別」で検索して出てくるランキングの大半は、公的統計ではありません。厚生労働省の統計は、診療科と収入を同じ調査で集計していないためです。この記事では、公的統計から実際に取れる数字だけを提示したうえで、診療科名の代わりに何を見れば自分の相場が読めるのかを整理します。数字にはすべて出典を付けました。

診療科別の医師年収を示す公的統計は存在しない

先に結論です。「脳神経外科は◯◯万円、皮膚科は◯◯万円」という形式の数字を公表している公的統計は、2026年8月時点で見当たりません。医師の診療科を集計している統計と、医師の収入を集計している統計が、そもそも別の調査だからです。

医師の診療科を全数で押さえているのは「医師・歯科医師・薬剤師統計」（三師統計）です。医師法第6条第3項にもとづく届出を集計したもので、令和6(2024)年12月31日現在の届出医師数は347,772人（男262,801人、女84,971人）。ただしこの統計の集計事項は、住所・性別・生年月日・登録年月日・業務の種別・従事先の所在地・主たる業務内容・従事する診療科名・専門性資格などであり、収入は届出項目に入っていません。

逆に、医師の給与を実額で集計しているのは「賃金構造基本統計調査」と「医療経済実態調査」です。前者の職種分類には「医師」という区分が一つあるだけで、診療科の内訳はありません。後者は医療機関を単位とする調査で、施設が支給した職種別の給料年額を集計します。ここにも診療科の欄はありません。

労働時間については「医師の勤務実態調査」が診療科別の集計を持っています。しかし収入は調査事項に含まれていません。つまり、診療科と収入の両方を持つ調査票が存在しないため、公的統計から診療科別年収を復元することは原理的にできない、というのが現状です。

これは統計の不備というより、調査目的の違いです。三師統計は医師の地域偏在・診療科偏在を把握するためのもの、賃金構造基本統計調査は主要産業の賃金実態を職種横断で比較するためのもの、医療経済実態調査は診療報酬改定の基礎資料を作るためのものです。医師個人の年収分布を診療科別に描くことは、どの調査の目的にも入っていません。

規模感を押さえておくと、令和6年三師統計で医療施設に従事する医師は331,092人。内訳は病院219,393人、診療所111,699人です。この33万人を診療科と収入の二軸で同時に把握している行政データは、現時点でありません。診療科別ランキングを探して見つからないのは、探し方が悪いからではないということです。

公的統計が実際に示している医師の年収

存在しないものの話はここまでにして、実際に取れる数字を並べます。

賃金構造基本統計調査（令和6年）

厚生労働省の基幹統計です。令和6年6月分の賃金（賞与は令和5年1月〜12月の1年分）を令和6年7月に調査したもので、調査対象78,679事業所のうち58,375事業所から有効回答を得ています。職種「医師」（男女計・産業計・企業規模10人以上）の数字は次のとおりです。

男女差は約410万円ですが、平均年齢が6.4歳違う点は差し引いて読む必要があります。年齢階級別に見ると、年収換算額は20代後半で約698万円、30代後半で約1,307万円、50代後半で約1,978万円と、階級間の落差の方がはるかに大きくなります。

同じ表には超過実労働時間も載っています。25〜29歳が月30時間で最も長く、30〜34歳24時間、35〜39歳21時間、45〜49歳15時間、60〜64歳11時間と、年齢が上がるほど短くなります。若手ほど残業が長く年収が低い、という関係が統計上も確認できるということです。30〜34歳（年収換算872万円・超過24時間）と55〜59歳（同1,978万円・超過14時間）を並べると、額面で2.3倍の差がついたうえに、超過労働時間は逆転しています。診療科を変えることで動く幅より、この年齢による構造の方が大きい可能性は常に念頭に置くべきです。

この統計を読むときの注意点が二つあります。一つは、給与が令和6年6月分、賞与が令和5年の年間実績という異なる期間の合成である点。もう一つは、集計対象が148,690人にとどまる点です。同時期の届出医師数347,772人に対して約43%です。診療所の開設者や法人の代表者（令和6年三師統計で70,046人）は雇用される労働者ではないため対象外になり、実労働日数が月18日未満の非常勤医師も集計から外れます。つまりこの1,338万円は「事業所に雇用され、フルタイムに近い勤務をしている医師」の平均であって、全医師の平均ではありません。

医療経済実態調査（第25回・令和7年実施）

中央社会保険医療協議会が診療報酬改定に向けて実施する調査で、第25回の結果は令和7年11月26日に公表されました。医療機関が支給した職種別の給料年額と賞与を集計しています。令和6年度の一般病院（全体）の医師は、平均給料年額と賞与の合計が14,845,784円。中央値は17,004,495円です。

平均より中央値の方が約216万円高い、という並びに引っかかった方は正しい読み方をしています。この点は次の節で扱います。開設主体別に見ると、同じ令和6年度でも次のように分かれます。

国立と医療法人の差は約287万円です。世に出回る診療科別ランキングの上位と下位の差と同じか、それ以上の幅が、診療科を問わず開設主体だけで生じています。なお病院長は全体で25,870,489円、医療法人の病院長では29,004,897円、一般診療所（医療法人）の院長では28,978,974円でした。役職による差は開設主体の差よりさらに大きいことが分かります。

もう一つ、この調査で混同されやすいのが診療所の扱いです。図3にある「一般診療所（医療法人）・医師」の10,989,889円は、診療所に雇用されている勤務医の給与であって、院長の報酬ではありません。三師統計では、診療所に従事する医師111,699人のうち70,046人が開設者または法人の代表者、41,653人が勤務者です。診療所の医師の6割強は開設者側であり、その収入は給与ではなく事業の損益として現れます。「開業すると年収が上がる」という話をするときは、給与所得ではなく医業収支の話をしていることになります。

2つの統計で数字が食い違う理由

賃金構造基本統計調査の1,338万円と、医療経済実態調査の1,485万円。同じ「医師の年収」でも150万円近くずれます。この差は誤差ではなく、集計単位の違いから来ています。

賃金構造基本統計調査が数えているのは労働者個人です。1人ずつの賃金を復元倍率で加重平均しています。対して医療経済実態調査が数えているのは施設です。「この病院の常勤医師1人あたり平均給料年額はいくらか」を施設ごとに算出し、その施設単位の値を平均しています。医師を100人抱える大学病院も、医師5人の中小病院も、集計上は1施設として同じ重みを持ちます。

図3で勤務医の中央値が平均を上回っていたのは、この構造の帰結です。医師1人あたり給与が相対的に低い施設が分布の左側に長い裾を作り、平均を引き下げています。一方、病院長・院長では平均が中央値を上回ります。一般診療所（医療法人）の院長は平均28,978,974円に対して中央値22,800,000円で、618万円の開きがあります。少数の高額な院長報酬が平均を押し上げる、よく見る形です。

もう一つ、医療経済実態調査の給与には重要な但し書きがあります。報告書の注記に「病院の給料・賞与については、当該施設に所属する職員に支給された金額を調査したものである」とあるとおり、集計されるのは自院が支給した分だけです。外勤・非常勤先から受け取る報酬は含まれていません。当直バイトや週1回の外来応援を持つ勤務医にとって、この統計の数字は自分の総収入の一部でしかない、ということになります。

一方で、給料には「扶養手当、時間外勤務手当、役付手当、通勤手当など労働の対価として職員に支給したすべて」が含まれます。時間外手当が厚い施設は、この統計上は高く出ます。額面の高さが、働いた時間の長さの裏返しであるケースが含まれている点は押さえておいてください。

大学病院についても触れておきます。医療経済実態調査で職種別の給与が集計されているのは、開設主体別、看護職員処遇改善評価料やベースアップ評価料の届出別、賃上げ促進税制の活用状況別の3通りです。大学病院や特定機能病院を単独で取り出した職種別給与の表はありません。三師統計によれば、病院に従事する医師219,393人のうち58,280人が医育機関附属の病院の勤務者です。内訳は臨床系の教員26,419人、臨床系の大学院生4,357人、臨床系の勤務医27,504人。病院勤務医の4人に1人以上が大学病院所属であるにもかかわらず、その給与水準を単独で示す公的統計は見当たりません。大学院生4,357人が「勤務医」として届出されている点も、年収の平均を語るときには効いてくる要素です。

診療科別ランキングはどこから来ているのか

では、検索上位に並ぶ診療科別ランキングの数字は何なのか。ほぼすべてが民間企業による推計値です。

たとえば医師転職支援を手がける株式会社メディウェルは、2025年8月に医師2,055名を対象としたアンケートを実施し、診療科別の年収データを公表しています。同社は回答が「1,400〜1,600万円」といった度数分布であるため、200万円区切りの階級値で表示していると明記しています。さらに、診療科別の差は年齢層と性別の影響を加味して読むべきだとも注記しています。方法論と限界を開示している点で、この種の調査としては誠実な部類です。

問題は、こうした推計が引用を重ねるうちに出典と条件が落ち、「厚労省調べ」であるかのように流通することです。民間推計を読むときは、次の4点を確認してください。

誰が集めたか。求人企業の自社データベースなのか、学会の会員調査なのか、行政の統計なのかで、母集団の偏り方が変わります。何人から集めたか。全体のnだけでなく、診療科ごとの内訳が必要です。全体2,000名でも20診療科に割れば1科あたり100名、実際には科ごとの回答数は大きく偏ります。いつのデータか。調査実施年と、回答者が答えた対象年度がずれていることがあります。何を聞いたか。額面か手取りか、自院分のみか外勤込みか、実数回答か階級値かで、同じ「年収」でも数百万円動きます。この4点が書かれていない数字は、診療科間の比較材料になりません。

そして、方法論が適切でも残る問題があります。診療科ごとに、比較対象となる医師の属性そのものが違うということです。令和6年三師統計から、主たる診療科ごとの平均年齢と、その診療科の医師が診療所で働いている割合を取ると次のようになります。

内科は平均59.3歳で、医療施設に従事する62,161人のうち40,296人（64.8%）が診療所勤務です。救急科は平均41.9歳で、4,081人のうち診療所勤務は70人（1.7%）にとどまります。美容外科は平均41.2歳で、1,720人のうち1,701人（98.9%）が診療所です。

図2で見たとおり、医師の年収換算額は40代前半で約1,367万円、50代後半で約1,978万円と、年齢だけで600万円動きます。診療所の院長と病院の勤務医では、図3のとおり1,000万円以上の差があります。診療科別ランキングの科目間格差は、こうした年齢構成と勤務先構成の違いを大量に含んだ上での「見かけの差」です。同じ卒後年数・同じ勤務形態で比べたときに何が残るのかは、公表されている推計からは分離できません。

この点は実害を伴います。診療科別ランキングを根拠に転科や専攻の選択を考えると、実際には年齢構成と開業比率の違いを見ているだけ、という結論に行き着く可能性があります。40代前半の病院勤務医が同じ条件の別診療科に移ったときの差分は、ランキングの科目間差より小さいはずですが、その値は公表データからは求まりません。判断材料にするなら、条件を揃えられる範囲のもの、つまり自分と同世代・同じ勤務形態の同僚の実額の方が精度が高くなります。

診療科より先に効く4つの変数

診療科名を自分の年収の説明変数にするのをやめると、代わりに効く要素がはっきりします。影響の大きさと、自分で確認できるかどうかの両方を基準に4つ挙げます。

第一に、勤務先の開設主体です。前掲のとおり一般病院の医師で国立12,900,224円、医療法人15,767,114円。第二に、役職です。医師14,845,784円に対し病院長25,870,489円（いずれも一般病院・全体・令和6年度）。第三に、労働時間。第四に、外勤の有無です。

3つ目の労働時間については、令和元年の医師の勤務実態調査が診療科調整済みの分布を示しています。分析対象は病院常勤医師8,937人。兼業先の労働時間を含み、宿日直許可を得ている医療機関での宿日直中の待機時間は労働時間から除外したうえで、性・年齢・勤務医療機関の構成を三師統計に合わせて調整した数値です。

週50〜60時間が26.3%で最多、週60時間以上が合計37.8%、週80時間以上も8.5%います。上位10%は時間外年1,824時間換算でした。ここに、2024年4月から適用されている時間外・休日労働の上限規制が重なります。厚生労働省の整理では、A水準・連携B水準は年960時間かつ月100時間未満、B水準・C水準は年1,860時間かつ月100時間未満（副業・兼業先を通算）。C水準はさらに初期・後期研修医対象のC-1と、それ以降の技能向上を対象とするC-2に分かれます。あわせて面接指導、勤務間インターバルと代償休息、連続勤務時間の制限が追加的健康確保措置として求められています。

自院がどの水準で36協定を結んでいるかは、そのまま年間労働時間の上限を意味します。転職や異動を検討するとき、提示年収と同じ精度で確認すべき数字です。

4つ目の外勤については、前述のとおり医療経済実態調査にも賃金構造基本統計調査にも載りません。賃金構造基本統計調査は主たる勤務先の事業所が回答する調査であり、他院での非常勤収入は捕捉されない構造です。外勤収入の相場は公的統計に存在せず、実務上は求人情報と同僚からの情報に頼るしかない領域だと理解しておいてください。

額面ではなく時間単価に直す

ここまでの数字は、すべて額面の年額です。診療科の比較で本当に知りたいのが「割に合っているか」であるなら、時間で割る必要があります。

賃金構造基本統計調査における医師の労働時間は、所定内実労働時間154時間、超過実労働時間19時間の月173時間、年2,076時間です。年収換算1,338万円を割ると、時間単価は約6,400円になります。ただしこの173時間は、事業所が把握・申告した時間であり、図5の勤務実態調査が示す週50〜60時間（月換算で約217〜260時間）とは整合しません。この乖離自体が、額面と労働時間を別々の調査で見ることの限界を示しています。

そこで、上限規制の水準から年間総労働時間を仮に置いて計算し直します。週40時間の法定労働時間は年約2,085時間。これに時間外の上限を足すと、A水準で年3,045時間、B・C水準で年3,945時間が理論上の上限です。

年収2,000万円でも年3,945時間の勤務なら、時間単価は約5,070円です。年収1,485万円をA水準の上限内で得ている医師（約4,880円）との差は、時間単価では190円ほどしかありません。診療科別ランキングで100万〜200万円の差を比べるより、自分が年間何時間働いているかを1回数える方が、はるかに大きな差が見えるということです。

この計算は上限規制の数字を使った上限値の目安であり、実際の労働時間ではありません。正確に出すなら、自院の勤怠記録、外勤先の稼働、宿日直の回数と1回あたりの拘束時間を足し上げる必要があります。それでも、額面だけを並べた比較よりは判断材料になります。

もう一点、額面と手取りの関係も年収帯によって変わります。国税庁の所得税の速算表では、課税所得1,800万円超4,000万円以下は税率40%（控除額2,796,000円）、4,000万円超は45%（控除額4,796,000円）です。ここに住民税が概ね10%、さらに令和19年分まで復興特別所得税2.1%が上乗せされます。額面200万円の上積みが手取りでいくらになるかは、現在の課税所得がどの区分にあるかで決まります。年収レンジが上がるほど、額面の比較と手取りの比較は乖離していきます。診療科別ランキングが並べているのは、すべて額面の数字です。

まとめ: 診療科名で自分の年収を説明しない

診療科別の医師年収を示す公的統計は存在しません。存在するのは、年齢階級別の賃金（賃金構造基本統計調査）、施設類型・開設主体・役職別の給与（医療経済実態調査）、診療科別の労働時間（医師の勤務実態調査）です。この3つを自分の条件に当てはめる方が、出所不明の科目別ランキングを眺めるより精度が出ます。

手順は5つです。勤務先の開設主体を特定して図3の該当行を出発点に置く。源泉徴収票の支払金額で自院の額面を確定する。外勤収入を別建てで足す。自院と外勤と宿日直を合わせた年間総労働時間を数える。最後に時間単価と手取りに直す。この5つが埋まれば、他の医師との比較は診療科名を経由せずに成立します。

そのうえで、条件を動かせる余地がどこにあるかを考えることになります。開設主体を変える（転職）、役職を取る、外勤を増減させる、労働時間の水準を変える。診療科の変更は、この中で最も可搬性が低く、最も時間のかかる選択肢です。年収を理由に診療科を論じる前に、他の4つを検討する価値があります。

勤務先を変えるかどうかを含めた判断の枠組みについては、医局を辞めたい医師が後悔しないための判断基準も参考にしてください。

参考文献

1. 厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」（令和7年12月23日公表） https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/index.html
2. 厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/index.html
3. 厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別・年齢階級別統計表（e-Stat） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001224440
4. 厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/25_houkoku.html
5. 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査の概要（令和7年11月26日版）」 https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599541.pdf
6. 厚生労働省「令和元年 医師の勤務実態調査＜概要＞」 https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000653217.pdf
7. 厚生労働省「建設業・ドライバー・医師等の時間外労働の上限規制」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/gyosyu/topics/01.html
8. 国税庁 タックスアンサー No.2260「所得税の税率」 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm
9. 株式会社メディウェル「診療科別で医師の年収はどう変わる？―医師アンケート調査より」（2025年8月実施・回答2,055名にもとづく同社の推計） https://www.dr-10.com/lab/doctors-income-by-department/